history
1716年に商祖・小泉太兵衛が麻布の行商を始めてから約300年の間、
「三方よし」の考えのもと、社会に愛される企業として歩んできたコイズミ。
長年培ってきた技術と経験はどのように育まれてきたのか。
時代の流れを見据え、広く社会に貢献するために邁進した歴史を振り返る。
小泉産業グループの「商祖」小泉太兵衛は、江戸時代中期・寛文年間に近江国五箇荘に生まれた。
武士の生まれだった太兵衛は、正徳年間に武士を捨て、農民となった。持ち前の勤勉さで農業に励んだが、入手した耕地が悪田だったこともあり、1716（享保元）年、近江の特産品である麻布を担いで諸国を巡る行商を開始。今から約300年前のことであった。
この時代、精力的に他国に出かけて商った近江商人たちには、独特の商道徳があった。
売り手や特定の買い手だけでなく、地域社会への貢献を重んじる「三方よし」の理念は、現在の小泉産業グループの経営理念にも脈々と受け継がれている。
太兵衛の没後、甥・利助、利助の子・新助へと家督が継がれた。新助は五箇荘に「近江屋新助商店」を開業、麻布商としての本格的な歩みを始めた。
※「五箇荘」＝ごかのしょう
現在の東近江市五箇荘地区。1955（昭和30）年、4村合併で「五箇荘（ごかしょう）村」となり、2005（平成17）年には八日市市などと合併して東近江市となった。
順調に事業を伸ばした「近江屋新助商店」は、1847（弘化4）年には、京都・富小路六角に店を構えるまでに至った。
商都大阪に出店した小さな商店、時を経てそこから小泉産業が生まれる。
「三方よし」の理念のもと、太兵衛の子孫たちは商売を拡大。1871（明治4）年には、当時の日本経済の中心であった大阪・船場に進出。現在の小泉産業本社がある備後町に「立木屋森之助商店（後の「小泉新助大阪店」）」を出店。
当社ではこの年を近代創業元年としています。
1904（明治37）年、小泉新助商店は、同族経営者5人の出資によって「小泉合名会社」となる。社章のロゴ（ミツウロコ）、社是「人格の育成向上」ができる。
小泉合名会社は10年後に解散したが、発起人の一人であった三代目小泉重助が大阪店を引き継ぎ、1915（大正4）年、「小泉重助商店」として発足。
欧米の視察などを通じて新時代のビジネスを学んだ重助のもと、「小泉重助商店」は、独自性の高い商品を柱とする「特殊特徴品主義」を基本に、成長を遂げていった。
1941（昭和16）年、「小泉重助商店」は法人化し、「株式会社小泉商店」となる。
だが、この年の12月に勃発した太平洋戦争の影響で、小泉商店は繊維統制を受け、扱い商品が減り売り上げが落ちていった。
統制が「人」にまで及んだ戦時下、男子就業禁止令により従業員の就労が難しくなった。そのため、1943（昭和18）年にM&Aによって設立されたのが、航空機のゲージなどを製造する「五光精機工業株式会社」だった。
この時期、多くの小泉商店の従業員が五光精機の工場に従事した。
1946（昭和21）年、社名を五光精機工業から「小泉産業株式会社」に変更。太平洋戦争終戦。一面の焼け野原となった大阪で再出発。戦地から戻ってきた社員たちによって始められたのは、生活用品の卸業。最初に手がけたのは、パンが焼け、米も炊ける「電熱器」。さらに繊維事業で培ったノウハウを活かし、中小製造業や町の発明家が開発した製品を新しい売り方で販売する製造卸業が本格化した。
日本人の生活が少しずつ豊かになる戦後の経済復興の中、本格的に照明市場に参入。1957（昭和32）年には、「ヒカリ照明器具」のブランドで照明器具を発売。デザイン性、インテリア性など、時代の求める要素を盛り込んだ新しいコンセプトの製品を市場に送り出した。
昭和40年代には照明を販売していただくお取引先が急増。売り場がわかりづらい照明器具に対して、販売店様を対象に「照明の売り方提案の場」としてショールームを開設。現物確認とともに売り場づくりのノウハウ、照明提案のノウハウを数多くの方々に提供した。
歴史の古い家具業界での地位を確保するために、家具専門店では扱っていない独自商品の開発への取り組みを開始。ガスコンロを組み込んだダイニングテーブル「クックテーブル晩餐」＜1967（昭和42）年＞、学習机の新機軸として空前の大ヒット商品となった「ライダーデスク」＜1971（昭和46）年＞、1年間を通じて使用できる家具調コタツ「四季の集い」＜1976（昭和42）年＞などを発表。「複合化発想」によるヒット商品を開発した。
インテリアへの関心が高まるとともに、照明のデザインや配光のバリエーションは増え、器具の選択にも専門的なアドバイスなどが求められ始めた。小泉産業では、「照明コンサルテーション」という新たなサービス領域への挑戦を開始。
学習机の新しい販売促進として、テレビCF放映がスタート。高度成長期の豊かな生活の象徴・3C（カラーテレビ＜Color Television＞／クーラー＜Cooler＞／自家用車＜Car＞）が飛ぶように売れた時代。新入学児童のいる家族に対するテレビCFでの訴求効果は極めて大きく、これにより、「学習机」が社会に定着・一般化した。
住宅一軒分の照明を決める際には、部屋との調和、予算、先に決めた製品との関係など検討する項目は多岐に亘る。そこでコイズミは間取り図を真中、器具を周囲に張り巡らした「照明プランボード」を制作し、それまでの経過が目に見えるようにして商談を進めることを始めた。
照明は器具としての側面と、光が生み出す空間演出の両面がある。空間づくりに大きな影響を与える照明設計のノウハウを、プロの方に伝えることで照明文化の発展をめざしたコイズミ。1970（昭和45）年から続く照明コンサルテーションにより蓄積したノウハウを、セミナー形式にして提供を開始した。
「空間は光が構成する」という考え方のもと、コイズミは早くから照明設計を専門に担当する部門LCR（Lighting Creative Room）を設置。商業施設やホテルなどの先進的な空間を対象に、数々の照明を提案した。照明の分野の専門知識、情報、経験、別注製作能力などが徐々にクリエイターの方々に認められ、照明設計という業務の社会的な認知が確立された。
生活環境の洋風化により、ダイニングテーブルの更なる普及が見込まれる頃、コイズミは本来廃材となるラバーウッドを材料として採用することを決定。工場投資を行い、資源枯渇への対応とコストダウンを両立。この動きは現在の環境活動までつながっている。
1978（昭和53）年、講談社とのタイアップにより「照明の百科」を発刊。従来の照明関連情報は、メーカーが発行するいわゆる製品羅列型カタログが中心だった。この「照明の百科」は、製品写真はもちろん、器具タイプごとの特長や部屋別の選定ポイントなど、照明のソフトの部分を豊富に盛り込み、生活者の立場から見た照明の考え方・作り方を提言した情報誌として広く注目を浴びた。この編集コンセプトは、以降各社が作る照明カタログの先駆けにもなった。
1970（昭和45）年から続く照明コンサルテーションから、住宅分野に集中したノウハウを抽出し「照明プランナー」を開発。住宅物件に対して、照明専業ならではの質の高い照明提案を開始した。
全社員を集めた「テイクオフ大会」を京都国際会議場で開催。
社員の意識改革と構造改革をめざす5カ年の「ニューボーン活動」スタート。
「商品の品質に責任を持つ体質づくり」、「企業特性を生かす販売ルート・販売方法の開発」、「事業の専門性を柱とする組織構造改革」を目標に掲げ、照明・家具・商事の各事業を分離した「3事業本部制」へ移行した。
「現物を確かめてから決めたい」という要望に応えるため、トレーラー車を改造したショールーム「ライティング・セボアール」を特注。「全国津々浦々までショールーム」という発想のもと、文字通り「動くあかりのショールーム」として全国を巡回した。
1986（昭和61）年、企業イメージ刷新をめざしてCI活動に着手。「発信します。新しい生活」のスローガンのもと、新シンボルマークとして「ダイナミック・ウェーブ」を策定。商品や社員の意識・行動における「コイズミらしさ」を明確にし、コイズミブランドの価値を高めていくための活動を進めた。
1987（昭和62）年、若き人材の育成と照明文化の普及を目的に、世界の学生を対象とした照明デザインコンペを創設。以来15年間で世界37カ国、2万人の学生が参加した。
1989（平成元）年、3事業部門のひとつ商事事業本部を分離して「小泉成器株式会社」を設立。家電製品や家庭用品を扱う卸事業と、「コイズミ」のブランドで製造・販売を行う照明・家具事業を明確に分け、「ブランドメーカー」への歩みを開始。
こうしてブランドメーカーとしての体制を整え、再出発をはかった小泉産業だったが、行く手には困難が待ち受けていた。
バブル崩壊による住宅着工件数の落ち込みや、デフレによる販売額の低下、経営コストの肥大化などを背景に、1998年、小泉産業は企業始まって以来の赤字を計上する。さらに翌99年には、販売したインバータ照明器具に不良が見つかり、多大な費用と人手を投入して市場からの自主回収を余儀なくされる。
しかしながら、この危機は、小泉産業をブランドメーカーとして一回り大きく成長させる試練となる。
不良発生によって「品質」の重要性をこれまで以上に強く認識した小泉産業は、品質保証体制の根幹となるマネジメントシステム構築をめざし、国際規格である「ISO9001」の認証取得に向けた取り組みを開始した。
そして社員全員参加による地道な活動を進めた結果、2001年、認証を取得。翌2002年には、環境マネジメントシステムの国際規格「ISO14001」も取得した。
これまでのコーディネート中心の考え方とは一線を画し、ショールームに"体感"の概念を導入。納得いく器具を選んでもらうために、各種シミュレーション装置を導入。
ツムトーベルスタッフ社はオーストリアを拠点にグローバルな営業を展開する世界有数のオフィス照明メーカー。1990（平成2）年、コイズミは日本総代理店契約を締結。
業務のデジタル化が進む中で、受発注の効率化のために避けて通れなかったのが、「手書き文字のコンピュータ読み取り」。その解決策として主流となったのは、人が機械用の文字を書く「OCR方式」である。コイズミでは、一人ひとりのクセ字までを読み取るシステムを開発。高い読み取り精度が認められ、現在でも多くの企業に採用されている。
独自の技術の研究・開発をテーマに生まれた開発技術センター。商品開発に必要な基礎応用技術を研究する技術企画室、デザインから商品化まで担う商品開発部など、ハード、ソフト4部門を設置。
商品開発の最終段階となる商品撮影用として、自社スタジオを開設。3シチュエーションを同時進行できる規模と機能により、伝わりやすい商品表現の研究・実践が可能に。より高品質なビジュアルコミュニケーションが図れるようになった。
環境問題が注目され始めた中、コイズミでは、住宅設備メーカーらしい環境活動のシンボルとして、バードハウス（鳥の巣箱）を採用。世界のクリエイターに制作を依頼し、環境保全を啓発する活動を展開。この活動は、多くの企業からも賛同を得た大型プロジェクトとして発展し、2002（平成14）年にはNPOとしての認可を受けた。
1995（平成7）年、コイズミでは業界に先駆け、製品のスペック情報や画像などをすべてデジタル化したデータベースを構築。カタログ制作のデジタル化を実現したのみならず、その後のWeb、動画などを活用したプロモーションシーンにおいても、他社に先んじた施策を講じることが可能となった。
完成した製品データベースを使い、照明プランの作成をIT化。従来の人手によるプラン作成に比べ、作業時間短縮、仕上りの標準化、機種変更対応の柔軟性向上などを実現。
製品データベースを活用し、照明器具の画像、スペックをCD-ROMにして供給開始。建築、インテリア設備のデータベース構築をめざす凸版印刷とタイアップで実現。CD-ROMを使った商品カタログとして業界の先駆けとなる。
コイズミのホームページは、普及率10%程度というインターネット黎明期に、照明業界の中でもいち早く開設。商品情報、リクルート情報、企業情報などを掲載。
アメリカ・ライティングテクノロジー社と共同で、照度計算結果を3Dで表現できるシステムを開発。従来の照度計算は、等照度曲線などの数値を使って概念的・論理的に把握するしかなかった。3D表現であれば、空間のイメージを視覚的・感覚的に把握できるため、精度の高い照明設計が可能になった。
子どもが使う学習家具こそ安心・安全であるべき。その考え方にもとづいて実施したのが、「健康デスク宣言」。健康・安全・環境を考慮し、ホルムアルデヒドやダイオキシンなどへの対策などが講じられた。
従来の子ども部屋「COCO」シリーズに、世界の良質キャラクターを加えた新事業「KID'S ROOM」を開始。
シックハウス症候群に端を発し、住宅設備や家具の素材の有害性が社会問題化。コイズミでは「ECO宣言」を行い、環境、健康を基準とした家具づくり（コイズミ 健康家具）への取組みを開始。
高齢社会の進展に伴って介護需要の大きな増加が予測された当時、自社の販売網を活かした新規事業として高齢者・介護関連事業への取組みを開始。パラマウントベッド（株）、（株）ケープ、日進医療器（株）など介護機器専業大手メーカー8社と販売提携。
お母さん方にとって、未知と不安が募る小学校入学。コイズミでは、入学用品などの基本的な情報提供のほか、お母さんたちが情報交換の場として活用できるWEBサイト「1ねんネット」を開設。開設以来の総アクセス数は15万件にのぼり、入学児童を持つお母さん方の情報源として定着した。
経済のグローバル化など、急激に変貌するビジネス環境に対応するため、「経営5カ年計画」をスタート。照明事業・家具事業では、「社内カンパニー制」を導入。同時に、全事業で「選択と集中」をスローガンに掲げ、不採算部門の撤退なども含め、「強い企業」への変身を推進した。
2001（平成13）年にISO9001を取得。2002（平成14）年には、経営戦略から製品の企画・設計、購買、営業、物流に至るすべての部門を包括して環境経営機能を認証するISO14001を取得。
受発注業務の簡素化と効率向上をめざして、在庫、価格問合せ、発注登録、仕様図出力依頼などが昼夜を問わずできるシステムを開発。お取引先様とインターネットでお取引先様とデータの授受ができ、従来より受発注に関する業務効率が大幅に改善した。
成長する子どもたちの学習環境を充実させる家具を展示。専任スタッフが、お客様の要望にかなったプランを提案。
建築・デザイン分野の出版社として世界的に名高いイタリアのデザイン誌「L'ARCAEDIZION（S.P.A）」が、1987（昭和62）年から開催してきたコイズミ国際学生照明デザインコンペを特集化。このコンペが世界の若い学生たちのデザイン能力向上に大きな役割を担うものであると認め、歴年の入賞作品を紹介する特集号「あかりのありか＝The way of light」を編集・発刊。
お客様からのお問い合わせや部品供給などに迅速に対応するため、家具専門のお客様相談室と部品センターを設置。またお客様に安心してお使いいただくために、さまざまな環境試験ができる「コイズミ家具検査センター」も設置。
「家具のデザインを通じて、学生たちの創造性を世界に向けて発信させたい」という想いのもと、これから家具づくりに携わる人材の育成を目的としてスタート。第1回は「こどものくうかん」をテーマにして、国内外から18作品が寄せられた。
2000（平成12）年の介護保険法制定を期にスタートした介護機器事業も5年が経つ中、介護機器とは別に、健常な高齢者を対象とした電動ベッド事業を本格化。
独自の基準（省エネ・省資源・安心）にもとづいて評価・認定したあかりと、JIS規格「省エネラベリング制度」をクリアしたあかりを、「コイズミ エコプロダクツ（環境配慮型製品）」とし、対象製品には「エコプロダクツマーク」「省エネ性マーク」を表示する活動を開始。
2006（平成18）年4月、照明・家具の2事業部門を独立分社化。すでに分社した物流や情報システム事業などの各事業会社を傘下とするグループ経営をスタート。グループ各社が事業・業界特性に応じた経営システムを構築し、それぞれの専門性を磨くことによって、価値ある商品・サービスを開発・提供していくことをめざした。
同時に、企業の社会的責任（CSR）を遂行するための体制も整備。法令順守の徹底、企業倫理の向上、社会支援活動の推進を進めた。
光の本質を研究し、あかり文化を創造する新拠点「OBAL」を、東京ショールーム上層階に開設。国内外のクリエイターや異業種各社と連携し、あかりと空間の可能性を研究している。
さまざまな事情で自分の家に住めない子どもたち約3万人が暮らす児童養護施設へ、デスクの寄贈活動を開始。製品を送るだけでなく、社員が現場で子どもたちと一緒になって組み立てる。毎年20名程の社員が参加しており、爽やかな達成感と新たな気づきをもたらしている。
KLOS（コイズミ・ライティング・オペレーション・スタジオ）は、LED照明の最適化提案や最新技術紹介など、お客様との双方向コミュニケーションを通じて課題解決をめざすイノベーションの場。室内に入る外光をブラインドとデザインウォール（カーテン）で制御。室内の表情を変えながら施設全体で光のあり方を表現できる。
2015（平成27）年10月、コイズミブランドを刷新。ブランドの本質を表す新ステートメント「＿違う発想がある」と、グローバルな事業展開にマッチする新しいブランドロゴを開発・発表。新しいステートメントとロゴを携え、ブランドを共有する小泉成器と連携しながら、「世界のコイズミ」をめざすブランド推進活動を開始。
「あかりの杜」をコンセプトとして建設されたコイズミ照明R&Dセンターは、LEDに特化した研究開発施設。照明事業にかかわる様々な部門が連携を深めながら、開発のスピードアップを図っている。また、オフィスビル全体での「省CO2」もめざしており、その革新性が評価され、国交省「平成27年度第2回サスティナブル建築物等先導事業（省CO2先導型）」に採択された。さらには「知的生産性の向上」や「新しい働き方の開発」などのイノベーションにも取り組んでいる。
商祖・小泉太兵衛は、その家訓の中で「お得意様、お客様の信用・信頼を得ることを何事にも優先する」と残している。
コイズミの300年の歴史は、企業の社会的責任を果たすための歩みであった。
今後も小泉産業グループは、「三方よし」の精神のもと、コイズミのDNAである"新しい着眼と独自の発想"で、新たな商品やサービスの創造に励んでいく。
そして、お得意様、お客様の満足を実現しながら、広く社会に貢献していきたいと願っている。
当グループと同じく大阪を本拠地とするセレッソ大阪をゴールドスポンサーとして応援することで、スポーツによる地域振興の一端を担います。それに連動したスタジアムへの企業ロゴ看板の設置などを通して、地域の皆さまに「より身近な」存在をめざします。
※2026年1月に終了
年間約4,000万人が通行する関西最大の駅、JR大阪駅前の大型グランドビジョンで、当グループがお客様に提供できる「価値」をお知らせする動画のオンエアを開始しました。動画は、その価値を「時間」に置き換え、「生活者の毎日をステキでカイテキにするお手伝いがしたい」というグループの思いを表現した内容になっています。
※2025年3月に終了
